無料実力診断テスト [教職応用編]

正解と思われる番号の左の〇にチェックを入れてください。

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【問題1】次の文は、「第4期教育振興基本計画」(令和5年6月)の「Ⅱ.今後の教育政策に関する基本的な方針」の一部抜粋である。空欄(ア)~(ウ)に入る適語の組合せとして正しいものを(1)~(5)から選びなさい。
デジタル化 には一般に「( ア )」、「( イ )」、「( ウ )」の3段階があると言われている。

(1)(ア)デジタルサイネージ (イ)デジタライゼーション(ウ)デジタイゼーション
(2)(ア)デジタライゼーション(イ)デジタルトランスフォーメーション(ウ)デジタル・デトックス
(3)(ア)デジタルトランスフォーメーション(イ)デジタルサイネージ(ウ)デジタライゼーション
(4)(ア)デジタイゼーション (イ)デジタライゼーション (ウ)デジタルトランスフォーメーション
(5)(ア)デジタル・デトックス(イ)デジタイゼーション(ウ)デジタルトランスフォーメーション

【問題2】次の文は、「生徒指導提要」の「第Ⅱ部 個別の課題に対する生徒指導 第4 章いじめ」の一部抜粋である。空欄に入る適語を(1)~(5)から選びなさい。
 いじめに取り組む基本姿勢は、人権尊重の精神を貫いた教育活動を展開することです。したがって、児童生徒が人権意識を高め、共生的な社会の一員として市民性を身に付けるような働きかけを日常の教育活動を通して行うことが、いじめ防止につながる(  )と考えることができます。

(1)発達支持的生徒指導   
(2)課題予防的生徒指導   
(3)課題未然防止教育   
(4)課題早期発見対応  
(5)困難課題対応的生徒指導

【問題3】不登校児童生徒等の実態に配慮した特別の教育課程を編成する必要があると認められる生徒に対し、教育課程の基準によらずに特別の教育課程を編成して教育を行う学校の名称は(1)~(5)のどれか。

(1)不登校特例校   
(2)キャリア発達校   
(3)学びの多様化学校   
(4)不登校対策学校   
(5)学びの保障校

【問題4】次の条文の出典法規名を選びなさい。
「校長は、当該学校に在学する児童等について出席簿を作成しなければならない。」

(1)教育基本法   
(2)学校教育法   
(3)学校教育法施行令   
(4)学校教育法施行規則  
(5)教育公務員特例法

【問題5】次の条文は「こども基本法」第三条の一部抜粋である。空欄に入る適語を(1)~(5)から選びなさい。
「全てのこどもについて、その年齢及び発達の程度に応じて、自己に直接関係する全ての事項に関して(  )する機会及び多様な社会的活動に参画する機会が確保されること。」

(1)自ら選択   
(2)自ら行動   
(3)利益を享受   
(4)意見を表明   
(5)喜びを実感

【問題6】次の条文は「こどもの貧困の解消に向けた対策の推進に関する法律」の一部抜粋である。空欄に入る適語を(1)~(5)から選びなさい。
「こどもの貧困の解消に向けた対策は、社会のあらゆる分野において、こどもの年齢及び発達の程度に応じて、その意見が尊重され、その(   )が優先して考慮され、こどもが心身ともに健やかに育成されることを旨として、推進されなければならない。」

(1)人格と権利   
(2)基本的人権   
(3)最善の利益   
(4)自立の精神  
(5)心身の発達

【問題7】次の文で説明されている人物名を下の(1)~(5)から選びなさい。
「子供の発達は他者との共同から次第に自分一人でというような筋道をたどると考え、子供がある課題を一人で解ける発達の水準と大人の指導や自分より能力が高い者と共同して解ける発達の水準の隔たりのことを、発達の最近接領域に関する理論として説いた。」

(1)ピアジェ  
(2)ヴィゴツキー   
(3)コールバーグ  
(4)ジェンセン  
(5)シュテルン

【問題8】自分の尊敬する先輩の動作や言葉づかいなどを真似て、自分も同列の者だと考えることや、流行っているアイドルのファッションの真似をしたりする適応機制は次のどれに当たるか。

(1)合理化   
(2)投射   
(3)昇華   
(4)同一視   
(5)補償

【問題9】次の文で説明されている人物名を下の(1)~(5)から選びなさい。
「子どもの自己教育力を前提にした教育方法を考案し、ローマの貧民街に「子どもの家」を開設し、子供の自由な活動と感覚訓練を実践した。」

(1)エレン・ケイ   
(2)フレーベル   
(3)モンテッソーリ   
(4)ヘルバルト  
(5)クルプスカヤ

【問題10】次の出来事を年代順に並べたとき、3番目になるのは(1)~(5)のどれか。

(1)国民学校令が公布される   
(2)「教育ニ関スル勅語」発布   
(3)教育基本法、学校教育法を公布   
(4)八大教育主張の講演会が開かれる  
(5)小学校令を改正し、義務教育を6年に延長

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